◆オンライン医療に高いニーズ

平成7年1月に総理府がまとめた「暮らしと情報通信に関する世論調査」によると、日常生活で不足している情報として「健康・医学」が25.7%の最多で選ばれています。そして郵政省の「動向調査（世帯）」では自宅で利用したい情報通信新サービスとして「画面を通じて医師に健康相談したり診断を受けたりできる」が40.8%と最も高く、この様に情報通信メディアでの医療に対する利用ニーズが高いことが知られています。

◆高いINET利用率（8.7%）

お子さんの健康や疾病対策のためにINETを利用した経験のある世帯の割合ですが、8.7% と約１割程度もおられ、INETの医療情報やサービスが患者や家族の間に浸透してきた実態を知ることができました。これが本調査で演者が最も知りたかった事実です。

◆今後も著しい増加が予想される

また滋賀県内の医療機関においてINETの医療情報を利用する世帯を演者は定点観測していますが、H9年からの3年間で 2.5%から11.6%と実に４倍以上の増加を観察しました。これは全国でも起こっており、そうした傾向は強まると予想しております。

◆信頼おける医療機関からの情報を患者（医療消費者）は求めている。

前編の医療機関におけるINETの利用実態調査では、INET上の医療情報の偏りや質の問題を指摘する意見が多数を占めました。しかしINETの医療情報を利用した家族から寄せられた回答は、医療関係者の抱く懸念とは大きくかけ離れ「勉強になった」「不安が解消された」「医師に尋ねやすくなった」などの有益に感じた意見が大半を占めています。

その理由の一つに、患者や家族はINETの情報を鵜呑みにするのではなく、発信源でその情報の有益性も見極めていることが明かとなっております。むしろ適切な医療情報を配布している医療機関や組織が少ないことが、怪しげな情報の問題を発生させていると、演者は感じています。

◆いかにオンライン支援を行うか、それをいかに使ってもらうが今後の課題。

医療機関からの適切な情報の配布こそが、営利目的で配布される情報を回避させ、積極的に医療を求める患者を創ることにつながるはずです。INETは次世代の情報支援を行う重要なツールであり、それをどの様に使うか、これから議論を重ねる必要があります。

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